カレッジ・オブ・ホリスティック・ホメオパシー学校案内2012

カレッジ・オブ・ホリスティック・ホメオパシー学校案内2012 page 45/48

電子ブックを開く

このページは カレッジ・オブ・ホリスティック・ホメオパシー学校案内2012 の電子ブックに掲載されている45ページの概要です。
秒後に電子ブックの対象ページへ移動します。
「電子ブックを開く」をクリックすると今すぐ対象ページへ移動します。

概要:
ホメオパシー統合医療専門校, カレッジ・オブ・ホリスティック・ホメオパシー, シーエイチホム

45 www.homoeopathy.ac Q&A能を身につけた医師だけがそれを生業とすることができるのは当たり前です。そして現代医療が国家資格である以上、資格を持たない者がこれを生業とすることができないのは法律的に当たり前なのです(国が医師という職業を保証している以上当たり前なのです)。しかし現代医療は数ある療法の中の一つに過ぎません。そしてたくさんある療法はそれぞれの専門家が行うべきなのです。現代医療は大切な療法であり、なくてはならないものです。そしてその業を修めた医師ももちろん必要であり、なくてはならない職業です。しかし、現代医療以外の療法も医師が行わなければならないというのは、正しくありません。医師法にはそのようなことは書かれていませんし、倫理的にも受け入れがたい考えです。確かに医師法の中には、医師は鍼灸治療を行うことができると書かれています。しかし本来鍼灸治療は鍼灸の学問を修め、その知識と技能が試験され合格した者だけに鍼灸治療を行う資格が与えられるべきであり、医師というだけで、鍼灸治療を行う資格があるという考えは憲法上問題があり、違憲の法律である可能性があります。漢方も同様のことが言えるでしょう。ホメオパシーと現代医学とは根底となる原理が全く異なる医学です。そのため、ホメオパシーを専門的に十分に学んだ者(専門家)が、ホメオパシー療法を行うことが必要条件だと考えています。逆に、現代医学の医師だからといって、ホメオパシーを十分に学ばずに、ホメオパシー療法を安易に行えるわけではありません。JPHMA では、ホメオパシーに関しては、現代医学とは別のホメオパシー領域の専門家が必要と考えています。そして、ホメオパシーの専門知識、経験、技術が一定レベルに達した者に対して、専門資格を与えることが必要と考えています。現在、JPHMA では、欧米の基準をふまえ、水準以上の認定レベルに達した者に対して、プロフェッショナルホメオパスの認定資格を与え、ホメオパシー職業保険を適用しています。Q:ホメオパスとしてホメオパシー療法を行うことは、医師法に抵触するのではないかと懸念する人もいるかと思いますがA:以前にも同じ質問がありました。①ホメオパシーは医療である②医療は医師が行うものである③それゆえホメオパシーは医師しか行ってはいけないという一見したところ矛盾のない三段論法を用いて、医師だけしかホメオパシーを行ってはならないという結論を導き、あたかも日本において、医師法と言う法律に対して、不法行為がなされているかのような印象がもたれていますが、これは正しくありません。ホメオパシーは「医療行為」ではありません。医療行為とは、聴診器をあてる、薬を処方する、病名を診断するなど、現代医学に基づく治療行為をすることです。そして、その医療行為に関しては、「医師法」で定められる医師という職業に就く者だけが行うことができるということです。すなわち医師とは、現代医学という学問を修得した現代医療のプロフェッショナルです。また、人々の健康と福祉に寄与するかぎり、「現代医療」という治療法以外の療法を、そのプロフェッショナルと認められる者が行うことは、日本国憲法の 「職業選択の自由」において保証されており、事実、社会的に認められています。このことは、もし医師法でいう医療があらゆる治療法を指すとなれば憲法に抵触する無効な法律となり矛盾することからも明白です。ホメオパシーは医学ですが、これは「ホメオパシー医学」であり、「アロパシー医学(現代医学)」とは異なる学問体系です。ホメオパシー療法を職業とすることができる者は、ホメオパシー医学を修得した者で、すなわちプロフェッショナルホメオパスであり、医師ではありません。プロフェッショナルホメオパスは、JPHMA の倫理規程に基づき、バイタルフォースの滞りに対してホメオパシー療法を行っています。クライアントから病院での検査・治療の必要性を確認されたとき、それ以前に検査の必要を感じたときは、まず検査をするよう指示します。また、これは医師の仕事であるから病院に行くようクライアントに伝えます。もちろん、検査は医師の仕事だからです。現代医学は、現代医学のプロフェッショナルである医師が行うように、現代医学以外の療法はもちろんそれぞれの療法の専門家(プロフェッショナル)が行うべきと考えます。